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株式会社コンサルジェント
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●コンサルタント・プロフィール
photo
堀田 泰希

カテゴリー
マーケティング
大企業コンサルティング
小売業・流通・サービス
業界
小売・流通・FC
卸売業
製造業
都道府県
大阪府 (関西)
会社名
堀田経営コンサルティング事務所
生年
1962
サイトURL
http://www.hottakeiei.jp/
詳細資料
資料を参照する
経歴

関西の大手家電量販店に約17年間勤務する。入社7年目には店長(課長職)に抜擢され、入社12年8ヶ月という異例の短期間で副部長職に就任。

店長として、殆んどの店舗の売上・粗利額を改善する。特に副部長職に就任した店舗では数多くの部下を率い、予算計画値に対し10億円を上回る大幅な増収増益を成し遂げ、会社再建の原動力となった。

精通している業務は、

 ・マーケティング
 ・ISM(インストアマーチャンダイジング)
 ・ISP(インストアプロモーション)
 ・マネジメント

など、家電量販店舗運営における全ての業務のほか、MD業務にも精通している。

平成19年11月1日、家電量販店・家電メーカーを対象とし、教育・営業支援を行なう堀田経営コンサルティング事務所を開業。家電量販企業ではベスト10内の企業を数社、家電メーカーでは専門メーカー・情報機器メーカー・総合メーカーの教育・営業支援コンサルティングに携わっている。


実績

【コンサルティング】
●香港:アナリスト『日本の電化製品量販店について』
●米国:アナリスト『Y社の今後の動向』
●中国:アナリスト『日本家電量販店の値付けの仕組み』
●アナリスト系、その他多数
●大手SP会社『通信事業者の販促策について』
●家電メーカー『家電量販店におけるシェアアップ』
●家電メーカー『家電量販店店頭訴求について』
●家電メーカー『ハードクレーム対応』
●家電量販店『売場展示訴求について』
●家電量販店『レジオペレーションについて』
●家電量販店『顧客戦略について』 その他、多数

【研修】
●家電メーカー『セールスマン研修』(複数企業)
●家電量販店『全国店長研修』(複数企業)
●家電量販店『全国商品担当者営業研修』(複数企業)
●家電量販店『競合店との戦い方』
●家電量販店『商戦期の取り組み方』
●家電量販店『クレーム対応研修』など、その他、多数


資格

・日本商工会議所 一級販売士
・経済産業省 初級システムアドミニストレータ


セミナーテーマ

当事務所の研修は『家電業界』を対象にしており、研修内容をカスタマイズすることも可能です。実際、殆どの研修がカスタマイズした内容(別途料金要)であり、実施の多いものを一般的に記せば下記のようになってきます。

<研修テーマの一例>

【家電・メーカー営業担当者研修】
日本の各家電量販企業のそれぞれの企業特性から店長との接触の仕方や本部商談担当との商談の進め方まで、現場に即した内容を提供します。店長や売場責任者からの聞き取り調査を行っているため、現状が明確になり、営業担当者として成果のあげかたが理解できます。

【家電量販店店長研修】
セールスマネージャーとしての店長の役割は非常に多岐に渡るため、店長の能力次第で実績に大きな差が生じます。この研修では営業効率や業績向上のために実行しなければならない業務と役割を分かりやすく説明します。また、部下の行動管理や売上不振社員への具体的な指導方法についても解説します。

※他に副店長研修(次席者)、主任研修、商品担当者研修、バイヤー研修など、家電量販店・家電メーカーの殆どの業務に対応した研修が実施できます。


PR・特記事項

家電業界の多くの方が知っておられる「IT&家電ビジネス」誌での連載執筆者、堀田泰希という方が、業界の方々には通りがいいと思います。ご存知の方も多いでしょうが、家電流通業界では一般の経営・流通コンサルタントがご依頼を完遂できる可能性は低く、一般論が全く通用しない世界です。特に大手総研に依頼し、期待はずれに終わった経験を有する方も少なくないでしょう。

その家電流通業界の慣習や仕組みを説明するには、非常に深い現場感が必要になってきます。実際に大手総研が対応できず、当事務所を頼ってこられる企業様は後を絶ちません。家電流通業界に関する案件や、大手総研で物足りない方は一度お気軽にご相談してください。


報酬基準

◎コンサルティング・・・1時間当たり、31,500円(税込)〜

◎研修セミナー
  ・・・半日型 4時間の場合 126,000円(税込)〜
  ・・・一日型 7時間の場合 220,500円(税込)〜

※研修テキストはカスタマイズした場合、157,500円(税込)〜の費用が別途掛かります
※研修・コンサルティング共に交通費・宿泊費は別途ご負担いただきます


主な著書

株式会社リック「IT&家電ビジネス」連載中



商談依頼
お問合せはフリーダイヤル:0800-400-7808
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