■いきなりですが印税とは

おはようございます。
いつも「クールビズ」の本多泰輔です。

クールビズでＯＫなら、始めから盛装なんて必要ないじゃないかと思いますが、クールビスでお客の前に出られる根性のある人は何人いるでしょうか。

ところで先週思いつきで募集しました「企画書公開審査」。

公然と企画書をさらしてもよいという方は、当然ながらなかなかいらっしゃらないようです。仕方ないので、今回は標記のテーマに変更いたしました。

なお、「企画書公開審査」の希望者はまだ募集しておりますので、企画にもの凄い自信を持ってる方、あるいは本多をからかってやろうと思う方、ぜひ自慢の企画書を添えてご応募ください。

あまりにも優れている場合には、ここに掲示せずこっそり大手版元編集部に回すこともありますので、必ず控えはお手元に。

さて、標題に戻ります。
まず、みなさんご関心の多い印税から。

ある出版社らしき会社のホームページに「わが社は印税を払います」というコピーがありました。わざわざ言われなくてもみんな出版すれば印税とういうものが、版元から著者に支払われるものだと思っています。

そうした世間の常識に異変が現れているのでしょうか。

もはや、奥付に著者の検印がなくなったように、印税も過去のものとなったのでしょうか。

かつて著者検印（といっても知らない人もいるかもしれませんが）というものがありました。出版社が３０００部刷りましたと偽って５０００部刷り、印税を誤魔化したりしないように、著者が数を確認するためにハンコを押していたものです。

古来、本は見込み生産の再販制ですから、刷り部数が印税額の根拠でした。印刷量に応じて払うから印税といいます。

昔は刷り部数が少なかったですから、文豪といえども本が出来るときは、ひとつずつハンコを押して、その上にパラフィン紙を貼っていました。

その光景は、はたから見れば内職です。そうしたつつましい作業を経て、本は市中に出て行ったのです。

近年は、ほとんどの書籍が検印省略ですから、著者検印を知らない人は「ブックオフ」にでも行きまして、昭和四〇年代までの出版物の奥付にある現物を見てください。

さて、話があやふやにならないようまず前提を固めておきましょう。
「当然、出版社は著者に印税を支払います」

ただし・・・

■印税生活という幻想

世の中には流行作家というものがいて、毎夜銀座で豪遊し、年中あちこち旅行して、広大な地下書庫と優雅な書斎を有する豪邸に住まっているというイメージがあり、出版即印税生活と思い込んでいる純白な心の持ち主さえおられるかに見受けられます。

しかし、それは「前後賞合わせて３億円！サマージャンボ宝くじ」を買えば当たると信じている人と酷似しています。

本の印税は１０％というのは、どなたも聞いたことがあるかと思います。２０年遡れば、印税は定価の一割ということで、例外はめったにありませんでした。

いまは、１０％というのがめったにありません。

あなたが１０％の印税をもらっているとすれば、「書くことのプロ」と認められているということです。そうでなければかなりＨＡＰＰＹな出版社とお付き合いしてらっしゃいますね。ご同慶の至りです。

なぜこの２０年間で世知辛くなったかの理由は、版元、著者にそれぞれ起因するものがありますが、それはもうここではどうでもいいでしょう。現実に印税は渋くなっているわけですから。

どう渋くなったかといいますと

初版印税７〜８％はざら。５％以下でも割合平然と提示されます。それも刷り部数ではなくて、実売部数に応じて支払われるケースもぜんぜん珍しくない。

毎月一冊書けるならともかく、半年かけて書き上げた果てに５０万〜６０万の印税をもらっても、一晩くらいは銀座で豪遊できますが、これで生活できるわけはありません。

何をたばかる！重版があるではないか、と鋭い異議が申し立てられるかもしれません。

ところが、哀しいことに最近はこの重版さえ、印税率を抑えようとしている悪代官のような版元ばかり。もう本なんか出すのはやめたほうがいいかもしれませんね。割に合わない。

さもなければ、いつでもだれにでも１０％払ってくれるＨＡＰＰＹな版元さんとだけお付き合いしましょう。ビジネス書だと４社くらいしかありませんけど。

そういうわけで、５万部以上出ればいいですけど、１万部や２万部では一夜銀座で過ごせば消えてしまいます。

結論。

コンサルタントが出版するのは本業のＰＲと心得、間違っても印税を当てにして本を出そう何ぞとは考えぬことといたしましょう。

印税を運転資金にしようなどと企てるくらいなら、過去のクライアントに暑中見舞いの挨拶に行ったほうが、ずっと効率的です。

えっ過去のクライアントより新規の顧客を開拓したい？
う〜ん、それなら・・・そうだ！本を出してはいかがですか・・・。

■著者買取りって

何とか無事に校正が終わりまして、あとは目出度く本が出来上がるのを待つばかり、気の弱い編集者はこの辺りで、気の強いやつなら打合せのときに「先生、ご自身で何部くらい使われますか？」と聞いてきます。

何部くらいと答えるのが妥当なのでしょうか。

はっきり申し上げますと、いまあなたがお考えの部数に１０をかけた数字が出版社の望んでいる部数です。

あなたの頭の中にあった数字を口に出すくらいなら「広告で協力させてもらう」とクセ球で返すほうが効果的です。

頭にあった数字ですと、出版社にとっては「買取なし」と同じレベルですから。

ところが、版元にとっては「あってもなくてもよい部数」でも、やり方によっては大きな影響を及ぼすことも可能だという事例もあります。

毎月自分の著書を４０冊、特定の書店で特定の日にちに購入される方がいました。毎月４０冊ですが、一書店にとっては大きな数字です。

当然その日までに在庫しておかなければなりません。ひょっとしたら他の人も買うかもしれないから、多少大目に仕入れます。

月４０、年間４８０冊。版元にとっては「あってもなくてもいいような」著者買取です。年に一度出版社から直接購入していたらなんの効果もなかったでしょう。

しかし、一書店では違います。

毎月書店から補充注文が来ますから、全体では大して売れてない本でも在庫がなければ版元としては重版しなければなりません。

重版も３回以上になれば、売れ行き良好書として社内にランキングされ、他の書店にも自動的に営業がかかり、著者のランクも上がります。

この方の場合、結果として５年間買い続け、同じ版元から２冊目、３冊目と著書の数を伸ばしてしまいました。なにしろ売れ行き良好書の著者ですから。

毎月４０冊なんに使っていたのかは知りませんが、セミナーのテキストだったのでしょうか。あるいは関係者に名刺替わりに配ってたのでしょうか。

私は「著者買取のローン型」と名付けております。

このケースでも、いくつか留意点があります。

（１）特定する書店はナショナルチェーンか大型書店であること。あまり小さいと版元が軽視する恐れがありますが、大型店に逆らえる出版社はありません。

（２）毎月買いに行っても２０冊以下だと書店に無視されます。４０冊というのは微妙な心理を突いています。毎日１冊以上売れる本は、どこの書店も無視できません。４０冊だと一日１冊以上、これは気になる数量です。

（３）出版社が大手であること。年間２００点以上発行の版元は、一点ずつ見ておれませんので一定条件を満たせば自動的に扱いが決まります。一点一点管理するような小型・中型版元だと実態がバレてしまいますので同様な効果が得られたかは疑問です。

■読者はがきを大切に

読者ハガキは、ほっとくと編集部が事務的につくる「切手を貼ってお送りください」となり、相当ヒマ・・・ではなくて、本の中味に深く傾倒した人以外にはわざわざ送ってきてくれません。

売れてる本なら送られて来るハガキの数も多いのですが、編集部でそのデータが活かされたケースというのは、少年ジャンプの読者アンケート以外に聞いたことがありません。

多くの読者はがきは、もはや「しおり」のようなものです。しかし、著者にとって読者ハガキはまことに大きな意味を持っています。

読者の全てがはがきを送ってくれたならば、そこで何千人か何万人かのファンクラブの出来上がり、それは印税の素、顕在化したクライアント候補です。

ここに少しお金をかけても絶対損はありません。

なにかプレゼントをつけて、料金受取人払いにし、編集部経由で必ず自分のところに届くルールにしましょう。一枚たった６５円（くらいだったと思います・・・）を惜しんではいけません。

その後、ときどきメールでニュースでも流して、コミュニケーションを切らさないようにし、しっかり相互の絆を育みましょう。

そういう準備をせずして漠然と本だけ出して、座して出版社の印税を待つような脇の甘い著者になることだけは厳に慎まねばなりません。

コンサルタントの方であれば、本を出版することを目的化してはいけません。まして印税が安いだの、新聞広告が少ないだの担当編集に言ったところで、なああ〜んにも始まりません。

版元にとって著者はひとりだけではないのです。彼らに期待しても仕方ありません。

ビジネスモデルを用意した上で本を出しましょう。すでに多くの人がやっていることです。

コンサルタントにとって、読者ハガキに気をめぐらせないことは、九仞の功を一簣に欠くというものです。この辺は、いずれ稿を改めてもう少し具体的にやろうと思います。

■まとめ

昨年の新刊書籍の発行点数（発行部数ではありません）は、８万点を超えたといわれています。毎年４００点以上増えてきています。

その割りに総発行部数は横ばいを続けています。ハリーポッターの上下巻セット２５０万をいれてもそんな状況です。

ビジネス書も新刊点数は増え続けていますので、依然出版のチャンスは拡大しているといえます。全発行点数の１割として８０００点、５％としても４０００点です。

まあ、企画書がしっかりしていれば、よほどテーマが見当外れでない限りチャンスはゲットできるでしょう。

ただし、印税を期待することはできません。出版社も苦しいのですから。できるだけよい条件で出版したいのであれば、信頼できるエージェントなりコーディネーターなりを間に立てることですね。

でも、それもタダじゃないですから結果はそう大きく変わらないかもしれませんが。

さて、次回のテーマですが、「この出版社にはこのテーマをぶつけよう！テーマ別、落としやすい出版社」で、いこうかと思っております。

サービス過剰な気もしますけど、そこがこのメルマガの気前のいいところで。無料版の限界はありますけど、限界ぎりぎりまでやりますぜ。

出版社によって通りやすい企画というのはあります。ただ、相手の事情によって刻々変わりますので、その辺の目のつけどころが鍵ですね。

ということでお楽しみに。